2016年度事業計画時に頂いたご意見に対する回答

このページでは、2016年度の事業計画を会員の皆様に打診させていただいた際、当会に対して頂いたご意見に対しての回答を取りまとめて掲載しております。
様々なご意見、ご提言を賜り、誠にありがとうございました。
これらの会員の皆様のお気持ちを受け、後援会運営委員一同、これからもクラブへ対し支援を行って参ります。
会員の皆様におかれましても、引き続きご理解ご協力賜れますれば幸いに存じます。

Q01:後援会の認知度を上げるために、ホームゲームの試合前やハーフタイムにPRしてもらったらどうか。
Q02:会費3,000円コースを設定したらどうか。
Q03:バスツアーの会費は、後援会の会員か非会員かで差をつけたらどうか。
Q04:後援会情報をリアルタイムで知りたい。
Q05:事前承認なしに寄贈品を決めないでほしい。
Q06:他団体とのバスツアーの統合を考えてはどうか。
Q07:シーズン後のUNITED AWARDSは選手の契約などの事情があり、無理がある。開催方法、表彰方法に検討の余地があるのではないか。
Q08:未納者、退会者への連絡は個人の事情もあると思うのでやめたほうがよい。連絡のための経費節減につながる。
Q09:事務所廃止は経費削減の観点から賛成。

Q01:後援会の認知度を上げるために、ホームゲームの試合前やハーフタイムにPRしてもらったらどうか。
A01:クラブ側にお願いをしておりますが、試合前のスタジアムでのアナウンスは、スポンサー枠の問題などもあり、後援会のPRを追加する事は現状難しい状況です。
試合後になりますが、バスツアーのお知らせは現状でも実施頂いております。また、7月6日発行のJEF PRESS vol.142の欄外枠で、バスツアーの紹介して頂くなど、ご協力を頂いております。
Q02:会費3,000円コースを設定したらどうか。
A02:現在は、5,000円の会費をベースに事業計画を立てており、仮に、3,000円コースを作成すると、価格の低いコースを選択する方が多くなり、事業計画が成り立たなくなる恐れがあります。ご理解のほどお願い致します。
Q03:バスツアーの会費は、後援会の会員か非会員かで差をつけたらどうか。
A03:現在、会員価格の設定があるツアーとそうでないツアーがありますが、次年度以降ツアー実施会社とも話し合い、検討させて頂きたいと思います。
Q04:後援会情報をリアルタイムで知りたい。
A04:ツイッター(@United_12)等の活用で出来るだけ早く情報をお知らせ出来るように、現在調整中です。
Q05:事前承認なしに寄贈品を決めないでほしい。
A05:これまでは総会の開催時に、寄贈品案の紹介を行い、その場で承認を頂くという流れを採っておりましたが、今年に関しては総会の開催が日程上、止む無く出来なかった事から、その時間をとる事が出来ませんでした。
別の形で事前承認を採る事も検討いたしましたが、クラブへの寄贈が遅れることで、寄贈品が今季のクラブ活動に貢献する時間が短くなってしまうと考え、止むを得ず今回のような流れを採らせて頂きました。
何卒ご理解のほど、お願い申し上げます。
Q06:他団体とのバスツアーの統合を考えてはどうか。
A06:後援会のバスツアーに参加頂いている方々は、リピーターの方が非常に多く、催行内容にご満足頂いているものと自負しております。
運営形態の異なる、他の団体のツアーと統合した場合、乗車場所など、現在のような環境が確保できるかわかりません。
当会としては、今後も単独で実施し、参加者の皆様のご意見を踏まえながら、より多くの皆様に参加頂けるようなツアーの催行を目指してまいります。
Q07:シーズン後のUNITED AWARDSは選手の契約などの事情があり、無理がある。開催方法、表彰方法に検討の余地があるのではないか。
A07:以前は、シーズン前の激励会という形で開催しておりましたが、キャンプ等の日程から開催が難しくなり、クラブ側と話し合った結果、現在のようなシーズン後の実施に変更したいきさつがあります。
「UNITED AWARDS」は、選手だけでなく、コーチ、スタッフと会員が懇談することができる唯一の機会でもあります。
内容については、前年度の反省を生かしながら、少しずつ変更しております。
実施に関しては、会員の皆様からも楽しみにして頂いておりますので本年も開催の予定です。
Q08:未納者、退会者への連絡は個人の事情もあると思うのでやめたほうがよい。連絡のための経費節減につながる。
A08:未納者、退会者全員にお知らせを行ったわけではなく、納入を忘れているのではないかと思われる方に連絡を行いました。実際に、お忘れになられただけの方もおり、今年度も引き続きご協力頂いております。
Q09:事務所廃止は経費削減の観点から賛成。
A09:事務所は廃止せず「移転」となりますが、固定費はこれまでより節減されます。